アメリカなどでは企業に直接レジュメ（日本でいう履歴書や職務経歴書にあたる経歴書のこと）を送り、入社の希望を伝えるといったことは普通に行われていますが、日本でも希望する企業が求人募集をかけていない場合に、直接企業にダイレクトメールを送り、自分を“売り込む”方法があります。
実際この方法で内定が決まることはめずらしくありませんし、インターネットもフリーペーパーも無く、仕事を探す方法と言えば薄暗い職業安定所（今のハローワーク）しかなかった時代は、企業に直接電話をかけて求人募集をかけていないか聞くという行為は当たり前のように行われていたことですから、ダイレクトメールを送ること自体は恥ずかしいことではありませんし、決して図々しいことでもありません。
というわけで今回はダイレクトメールで自分を売り込む際のコツとマナーをご紹介します。
※「ダイレクトメール」と聞いて「E-mail」を連想する人もいるかもしれませんが、この場合は「封書」のことです。
20代は不利？ダイレクトメール戦略の基礎知識
この方法は、経験もスキルもない業種の企業に、ただ「やってみたいから」という情熱だけで売り込みをかけても採用されるものではありません。
そもそも求人を出していないということは、現在の人員で業務に支障がないということですから、そんな企業が、スキルも経験もない、ただやる気だけの人材を採用するということはまず考えられません。
企業から見て明らかに会社に恩恵をもたらせてくれる人材でなければ会ってさえもらえないでしょう。
ですからダイレクトメール戦略は、あなたにすぐにでも生かせる実務経験とスキルが備わっていることが前提になります。
そういう意味では20代よりも、ビジネスパーソンとしてのキャリアが豊富な30代以降の人に向いている方法といえます。
ただし、プログラマーやデザイナーなどの経験よりもセンスが左右する職業なら、今まで携わった仕事に興味を持ってもらえれば、年齢に関係なく採用に至る場合もあります。
いずれにせよダイレクトメール戦略は、情熱だけでは通用しない、相手が「こんな人材なら欲しい」と思わせるぐらいの経験やスキルがなければ成功率は低くなると覚えておいてください。
ダイレクトメールの送付先は社長か人事宛
ダイレクトメールは企業宛に送るのではなく、個人宛に送ります。
中小企業の場合は代表取締役社長宛、大企業なら人事責任者宛に送ります。
ただ、社長の名前ならホームページを見れば直ぐに分かりますが、人事責任者の名前は調べてもどうしても分からない場合もあります。
その場合は企業に電話をかけ「○○と申します。御社の求人募集についてお聞きしたことがあるのですが、人事担当の方におつなぎいただけないでしょうか？」と聞いてしまって構いません。
場合によっては、求人誌か何かの営業と勘違いされ「どういったご用件でしょうか？」と聞き返されることもありますが、その時はその旨を伝えるようにしてください。
直接人事担当者と話ができたなら、事情を話し「履歴書と職務経歴書を送らせていただいてもよろしいでしょうか？」と話を進めてください。
直接電話をかけることについては賛否はあるかと思いますが、人事責任者の名前が分からないのであればそうするしかありませんし、電話をかけることを良しとするか否かは人それぞれですから、仮に先方が否ととらえるなら諦めるしかありません。
ダイレクトメールは添え状が大切
ダイレクトメールでは、基本的に履歴書と職務経歴書を送りますが、ほかにも「添え状」がとても大切になります。
通常の添え状では、挨拶と応募企業で発揮できる経験やスキルを簡潔に書きますが、ダイレクトメールの場合は、突然書類を送付することを一言詫びたうえで、応募企業で発揮できる経験やスキルを簡潔に書くようにします。
また、ダイレクトメールは、求人募集されていない企業に送るわけですから、添え状では強すぎるアピールは控え、「一度お会いいただけないでしょうか？」程度のアピールにとどめておいたほうが無難です。
ダイレクトメール戦略のメリットとデメリット
ダイレクトメール戦略は、そもそも求人募集がかけられていない企業に自分を売り込むわけですから、採用率は決して高くはありません。が、興味を持ってもらえたならライバルがいない分採用されやすいというメリットがあります。
デメリットは待遇面での交渉が難しいことです。
こちらから勝手に志望しておいて、「給料はいくら以上欲しい」と言えるほど心臓の強い人はなかなかいないでしょうし、いたとしても企業の印象は決しては良くはないでしょう。
そういう意味では「どんな条件でも良いからやってみたい！」と思えるほどの仕事でないと、ダイレクトメール戦略自体が向いていないと言えます。
ダイレクトメール戦略の前に転職エージェントの非公開求人を確認してみよう
「転職サイトにも、求人誌にも、ハローワークにもやりたい仕事がない！もうダイレクトメール戦略しかない！」という方は、ダイレクトメール戦略の前に、一度、転職エージェントを利用してみてください。
と、言うのも、転職エージェントには、一般には公開されていない「非公開求人案件」がたくさんあるからです。
そのため、一般求人ではやりたい仕事が見つけられなかった人でも、「転職エージェントの非公開求人にはやってみたい仕事がたくさんんあった」ということは珍しくありません。
それどころか、場合によっては希望していた業種、企業の求人が、非公開求人で募集されていることさえあります。
転職エージェントで希望の求人が見つかれば、転職に関わる全てのことを転職エージェントがサポートしてくれるわけですから、何から何まで1人で行わなくてはならないダイレクトメール戦略に比べ、肉体的にも精神的にも負担が軽減されるのは間違いありません。
転職エージェントは色々ありますが、やはり非公開求人を多く扱っているところが有利になりますから、そういう意味では「リクルートエージェント」
がおすすめです。
リクルートエージェントは47都道府県に対応した業界大手の転職エージェントですからご存知の方も多いのではないでしょうか。
リクルートエージェントは非公開求人案件が豊富なことでも有名で、他の転職エージェントでは出会えないような様々な業種の求人案件を数多く扱っています。
なお転職エージェントというと、スーツを着て出勤するようなオフィスワークしか扱っていないと勘違いしている人もいるようですが、そんなことはありません。
「リクルートエージェント」は製造業や建築業など、全ての業種の非公開求人案件を扱っていますから「オフィスワークはちょっと…」という方もご安心ください。
転職エージェントは、登録したからといって必ず仕事を紹介してもらわなければいけないということはありませんから、キャリアアドバイザーに現状の相談をしたり、非公開求人を見せてもらうだけでも足を運ぶ価値はあると思います。
もちろん既にリクルートエージェント以外の転職エージェントに登録している人がリクルートエージェントに登録しても何ら問題ありませんし、むしろいくつかの転職エージェントを比べてみることで自分に合った転職エージェントが見つかることもありますよ。
リクルートエージェントの登録方法
1.先ずはこちらをクリック（タップ）してください↓。
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3.以降「希望の勤務地」「直近の年収」「現在の職種」「生年月日」など20個の質問に答えたのち、「登録する」をタップすると、リクルートエージェントのサービス（もちろん）を利用することができます。
20個も質問に答えるのは面倒に思うかもしれませんが、これしきのことを面倒がっているようでは、正直、転職に成功することは難しでしょう。
なお、途中で入力を中断してしまうと、システムの都合上、また最初から入力し直さなくてはならなくなってしまいます^^;
一気に20個の質問に答えて登録だけでも済ませてしまいましょう。
登録したからと言って料金が発生するわけではありませんし、必ずしも利用しなければいけないということもありません。条件の合う仕事の紹介があったときだけ利用するというのももちろんありです。
柔軟に利用できるのも他の転職エージェントにはないリクルートエージェントのメリットです
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